2005 No.33
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抗日戦争――中国人民が百年の恥辱をそそいだ偉大な転換点

1931年9月18日、日本軍は瀋陽において早くから中国を併呑しようと企んでいた侵略戦争を引き起こした。これにより、中華民族は日本侵略者と14年間にわたる勇猛果敢な闘争を展開していく。

抗日戦争は近代中国において外敵の侵入に対する抵抗で初めて完全な勝利を収めた民族解放戦争である。半植民地に置かれた貧しく弱小だった中国人民は非近代的な兵器で強大な敵を打ち負かし、百年の恥辱をそそぎ、中華民族はこれを機に衰退から振興へと向かっていった。

中国の抗日戦争は世界反ファシズム戦争の重要な一部であり、中国戦場は日本帝国主義に抵抗する主戦場だった。日本侵略者に反撃する中国人民の銃声は世界反ファシズム戦争の序幕となった。抗日戦争はヨーロッパとその他の戦場における独伊ファシストに抵抗する闘いを力強く支援するとともに、それと歩調を合わせて進めたことで、世界反ファシズム戦争の勝利に不滅の貢献を果たした。

1931年の九・一八事変発生後、日本軍は中国への全面的な進攻に向け、上海(1932年1月28日に上海に進攻し、蒋光?と蔡廷?の率いる第19路軍が反撃した)と長城一帯(1933年1月、山海関に進攻して占領。2月23日には熱河に進撃し、承徳などを占領。3月から5月にかけて、中国軍は熱河と河北省の間にある長城の古北口、喜峰口、羅文峪、馬藺峪一線で防御作戦を展開した)で何度も武力侵攻し、華東・華北地区に侵入する大門を押し開けた。

1937年7月7日、華北に駐屯していた日本軍は北京で蘆溝橋事変を起こし、全面的な侵略戦争を開始。8日、中国共産党中央は「日本軍の蘆溝橋進攻に関する同文電報」を発表し、全中国の同胞や政府、軍隊に対し結束して日本軍の侵略に抵抗し、国共両党に対し日本軍の新たな侵攻に協力して抵抗するよう呼びかけた。同日、国民政府軍事委員会委員長の蒋介石は、第29路軍に対し現地で抵抗するよう命じる電報を打った。

8月13日、日本軍は突如、上海を守備する中国軍に進攻し、淞(呉淞江)滬(上海)会戦が勃発。蒋介石は15日に全国総動員令を下達するとともに、全国の臨時戦区を5戦区に分け、多数の主力部隊を上海へ移動させた。25日、国共両党の協議によって、中国共産党の主力赤軍は国民革命軍第八路軍(「八路軍」と略称)に改編され、さらに10月12日には、中国南部8省の赤軍とゲリラ部隊が国民革命軍陸軍新編第四軍(「新四軍」と略称)に改編された。改編後直ちに華北、華中の敵後方へと移動して参戦した。9月22日、国民党中央通信社は中国共産党中央委員会の「国共合作宣言」を発表。翌日、蒋介石は「中国共産党の宣言に対する談話」を発表し、中国共産党の全国における合法的地位を認めた。中国共産党が推進する国共両党の協力を基礎とする抗日民族統一戦線が本格的に形成された。それに伴い国民党の軍事政治機関も調整が行われ、朱徳(八路軍総指揮官)を第2戦区副司令官に、周恩来(中国共産党中央軍事委員会副主席)を国民政府軍事委員会政治部副部長に任命。同時に、中国共産党は全人民を動員して抗日戦争に参加させる全面的な抗戦路線を趣旨とする「抗日救国十大綱領」を制定した。

日本軍に比べ力に差があったため、中国軍は限定された範囲で抵抗することで日本軍を消耗、疲労させた後に移動、撤退する戦略的防御策に打って出た。日本軍は16カ月間に北平(北京)や天津、青島、上海、南京、広州、武漢など主要都市および東部の経済が発達した地区を占領。その間、内外を震撼させる南京大虐殺を行ったが、中国軍と人民の抵抗によって、「3カ月で中国を滅亡する」との「速戦速決」の企みは水泡に帰す。

抗日戦争初期において、国民党は第1線に使用できる兵力約100万人全てを正面戦場に配置して、重要な陣地と地区を確保し、兵力に限りのある日本軍を消耗させたことで、日本軍は平津(北平・天津)、津浦(天津・浦口)、平綏(北平・綏遠)、平漢(北平・漢中)、太原などで会戦するとともに、上海に増兵することを迫られた。日本軍は北から南への作戦を東から西への作戦に変更。しかも3カ月余りに及ぶ淞滬会戦や3カ月25日間の徐州会戦、4カ月23日間の武漢会戦を余儀なくされた。八路軍、新四軍は敵後方において国民党軍の作戦に合わせてゲリラ戦を展開。1937年9月25日、八路軍第115師団は山西省北部の平型関作戦に戦勝し、中国軍は抗日戦争始まって以来初めての大勝利を収め、日本軍「不敗」の神話は打ち破られた。

1938年10月、広州と武漢が相次いで陥落し、抗日戦争は戦略的対峙の段階を迎えた。日本軍は戦線が延伸し、兵力を分散させ、予備兵力に不足が生じた上に、国内の財政・経済が困難に陥ったことから、やむなく中国侵攻の方針と戦略を変更。軍事面においては、正面戦場への戦略的進攻を停止し、占領区を保持する方針をとるとともに、兵力の配置を調整し、南京に日本軍(関東軍は含まず)を統一指揮する中国派遣軍総司令部を設立した。国民政府に圧力を加えるため、正面戦場の南昌や随棗(湖北省北部の随県と棗陽県)、長沙(2回)、桂南(広西南寧など)、豫南(河南省南部)、上高(江西省)、晋南(山西省南部)などに相次いで進攻したが、海南島と南昌、晋南を占領した以外、その他の地区ではいささかの進展もなかった。

日本陸海軍の航空隊は1939年から中国の重要な戦略的目標都市である重慶、成都、貴陽、昆明、衡陽などに戦略的爆撃を繰り返すようになり、中国人民の生命と財産に甚大な損害をもたらした。同時に、日本軍は占領区を保持するため、兵力を結集してまず共産党が指導する抗日根拠地を粉砕した後、兵力を分散させ、要地を占拠して拠点を設け、徐々に八路軍を弱体化させて最後に消滅させる戦略を企んだ。日本軍は大陣容の傀儡軍の力を借りて、「3光政策」(包囲の輪を閉じ、掃討する過程でとった「殺し尽くす・焼き尽くす・奪い尽くす」政策)を実行し、ほしいままに無辜の民衆をさつりくした。八路軍は広範な民衆の支援を受けて、困難な戦いを展開し、日本軍の主力部隊を牽制するなど、正面戦場を力強く支援した。

日本の戦略方針の転換に伴い、汪精衛をはじめとする国民党内の親日派は1940年3月、南京で傀儡国民政府を創設するとともに、傀儡軍を組織した。蒋介石をはじめとする国民党の実権派は抗日戦争を続けていたが、初期の共産党と連携しての抗日から、防共抗日へと転換を図る。共産党は抗日戦争情勢が大きく変わった重要な時機に、抗日民族統一戦線を絶えず強化し、拡大させ、国民党との長期協力をもって長期戦争を支持するとともに、独立自主と思い切っ

て大衆を立ち上がらせる方針を貫徹し、より広範なゲリラ戦を展開して、日本軍の何度にも及ぶ包囲攻撃と掃討作戦を粉砕した。1940年8月から12月にかけて行った百個師団による大戦において、日本軍の進撃に手痛い打撃を与えた。

1941年12月7日、日本は真珠湾を襲撃。8日、米英が日本に宣戦布告した。

9日、中国政府も正式に日本に宣戦を布告するとともに、独伊両国に対し戦争状態にあると宣告した。これにより、太平洋戦争が勃発する。1942年1月1日、中米英ソなど26カ国の代表はワシントンで枢軸国に対する共同行動綱領である連合国宣言に調印し、世界反ファシズム統一戦線を結成した。翌日、蒋介石は連合国の推薦を受けて中国戦区における連合国軍総司令官に就任。全太平洋戦場で主戦場となった中国戦場は日本軍兵力の60%を制圧した。中国軍は米英軍の対日作戦に合わせ、第3次長沙会戦を展開し、日本軍に太平洋戦争勃発後初めてとなる惨敗を嘗めた。同年3月、日本軍はビルマに進攻。英国守備軍に危険が迫ったため、中国軍は陸軍第5、第6、第66軍から編成される遠征軍をビルマに派遣して参戦。死闘は数年にわたったが、連合軍とともに日本軍をビルマから敗走させた。

太平洋戦争勃発後、米英は日本軍を牽制する戦略的必要性から、積極的に国民政府に資金・物資面から援助しながら、中国における治外法権を廃止した。1943年11月、蒋介石は米英両国首脳の要請を受けてカイロ会議に出席。3カ国は独日に対する作戦計画について話し合い、会議終了後に「カイロ宣言」を発表した。中国軍と人民の抗日戦争が世界反ファシズム戦争に巨大な貢献を果たしたため、中国は国連創設の発起国となった。

1943年、米軍は太平洋戦場において戦略的反攻に転ずる。日本は軍事的に不利な情勢を打開しようと、1944年、大陸の交通路を切り開くため豫(河南)湘(湖南)桂(広西)戦役を発動。国民党軍が敗退し、国土の多くが失われ、抗日戦争開始以来最も困難な状況に追い込まれた。1945年初め、中国軍は河南西部や湖北北部、湖南西部において日本軍と会戦し、進攻の勢いを食い止めた。その後、広西を取り戻したことから、日本軍の戦略は縮小し始めていく。

共産党は1943年の夏以降、反「掃討」、反「蚕食」、反「農村討伐」闘争を通じて徐々に根拠地を奪回し、拡大するとともに、1944年以降、日本軍が太平洋戦場へと兵力を移転させ、大陸の交通路を打開する戦略を実施する機を捉え、広大な敵後方地区で日本軍に対し局地戦を展開した。

1945年7月26日、中米英三カ国は日本に無条件降伏を要求する「ポツダム宣言」を発表。米国は8月6日に広島、9日に長崎に原爆を投下した。8月8日、ソ連は日本に宣戦布告し、中国東北部の日本軍占領区に向け進軍する。中国軍は積極的に連合軍とともに攻勢に出るなど、全面的な反攻作戦を展開し、日本はついに8月15日に無条件降伏を正式に宣言した。9月2日、日本側代表は東京湾に停泊中米戦艦「ミズーリ」号上降伏文書に調印。9日には、中国戦区における日本降伏式が南京で行われ、中国に派遣された総司令官、岡村寧次が降伏文書に調印するとともに、その佩刀を差し出し、中国を侵略した日本軍の武装解除と降伏を公式に表明した。

大まかな統計ではあるが、8年間にわたる抗日戦争において、中国軍民の死傷者数はおよそ3500万人に上る。南京大虐殺だけでも30万人以上が命を落とし、東北地方では、日本軍に迫害され死に至った労働者は200万人にとどまらない。1937年当時の価格で算定すれば、日本の侵略が中国にもたらした直接的経済損失は1000億ドルに達し、間接的経済損失は5000億ドルを上回る。